国際法・国際機構法受講生のための学習資源
講義で扱う問題に直接関係する資料・リンクは、
各講義の「講義資料」を参照
直近の更新 2023年9月17日
- 国際法一般についての情報
- 国際法ニュース
- 条約
- 事実・実行
- 二次文献
- 報道
- 国際関係研究所・シンクタンク
- 動画で得られる情報 英語・フランス語学習を兼ねて
- フランス語・英語学習
1.国際法一般についての情報
- 国際法について何か調べたいときは、国際法の教科書(複数)の該当箇所を参照することから始めます。国内外で刊行されている代表的教科書のリストは、酒井啓亘(ほか)『国際法』(有斐閣、2011年)巻末の「参考文献」を参照のこと。
- 特定の事項について調べたいときには、辞典類が便利です。
その事項に関する参考文献も知りたいときには、まず以下の参照を勧めます。
- Max Planck Encyclopedias of International Law(電子リソースへのアクセス方法)
- 以下の二つのencyclopediaが上記サイトで統合されて利用できるようになっています。
- Anne Peters (dir.), Max Planck Encyclopedia of Public International Law
- Hélène Ruiz-Fabri (dir.), Max Planck Encyclopedia of International Procedural Law
- 前者については2012年刊の書籍版もありますが、オンライン版は随時改訂されていますので、オンライン版の参照を強く勧めます。
- JurisClasseur Droit international, JurisClasseur Europe Traité(いずれもLexis 360から利用できます)
- Répertoire de droit international (Dalloz) (京大からは利用できませんが、平和宮図書館の利用登録(有料)をすればオンラインで利用できます。
)
その他、以下のものも、参考文献はほとんど載っていませんが「辞書」としては便利です。
- 国際法学会(編)『国際関係法辞典(第2版)』(三省堂、2005年)
- Parry & Grant Encyclopædic Dictionary of International Law, 3rd ed., Oxford, Oxford Univ.Pr., 2009.
- Jean Salmon, sous la direction de., Dictionnaire de droit international public, Bruxelles, Bruylant, 2001.
- Helmut Volger ed., A Concise Encyclopedia of the United Nations, 2nd rev. ed., Leiden, Nijhoff, 2010.
- Véronique Charléty et al., Dictionnaire encyclopédique de la gouvernance européenne, Larcier, 2018.
- Toni Haastrup et al., A Dictionary of the European Union, 10th ed., London, Routledge, 2021.
古い辞典も、当時の理解を知るためには有益です。
- 国際法学会(編)『国際法辞典』(鹿島出版会、1975年)
- Dictionnaire de la terminologie du droit international public, Paris, Sirey, 1960 ("Dictionnaire Basdevant").
- Carlos Calvo, Dictionnaire de droit internatonal public et privé, 1885, tome 1, tome 2.
- リンク集 無数にあります。以下のものを出発点に自力で探してください。
2.国際法ニュース
国際法に関するニュースをまとめてくれている貴重なサイトがあります。
厳密にはニュースではありませんが、類似した機能を持つサイトもたくさんあります。無数にありますが、とりあえず2つ。
過去の出来事の調査については、4. 事実・実行を参照。
3.条約
- 国連条約集 国際連盟条約集もここで参照できます。
- 国際連盟以前の条約
- Clive Parry, Consolidated Treaty Series
- いわゆるMartens条約集 一つのセットにまとまっていないのでConsolidated Treaty Seriesより検索が面倒ですが、情報量はこちらの方が豊かです。書籍体は以下で利用できますが、ネットで検索すればスキャンされたものが簡単に見つかります。
- Table générale du Recueil des traités de G.F. de Martens et de ses continuateurs, 1494-1874.
- Recueil des principaux traités d’alliance, de paix, de trêve, de neutralité, de commerce, de limites, d’échange etc. conclus par les puissances de l’Europe tant entre elles qu’avec les puissances et Etats dans d’autres parties du monde depuis 1761 jusqu’à présent.
- Nouveaux supplémens au Recueil de traités ... depuis 1761 jusqu'à présent.
- Nouveau recueil de traités d'alliance, de paix, de trêve...et de plusieurs autres actes servant à la connaissance des relations étrangères des puissances...de l'Europe...depuis 1808 jusqu'à présent.
- Nouveau recueil général de traites, conventions et autres transactions remarquables, servant à la connaissance des relations étrangeres des puissances et états dans leurs rapports mutuels.
- Nouveau recueil général de traités et autres actes relatifs aux rapports de droit international. 2e série
- Nouveau recueil général de traités et autres actes relatifs aux rapports de droit international, 3e série
- 日本
- 各国政府・国際機構サイトでも検索できます。特に使いやすいもののみを挙げます。二国間条約はもとより、これらの国などが当事者となっている多数国間条約の検索にも便利です。
4.事実・実行
国や国際機構などの行動・立場を調べる場合、報道や論文に頼らず、一次資料を見なければなりません。
- 国際機構
- 国連
- 文書記号が判っている場合(文書記号とは? 国連広報センターによる解説)
- ブラウザのURL欄に、https://undocs.org/を入力し、それに続けて文書記号を書く。たとえば、国連国際法委員会(ILC)の2015年年次報告書の文書記号はA/70/10なので、https://undocs.org/A/70/10と入力してEnter。
- それでヒットしない場合、
- それでも見つからない場合、UN Digital LibraryのContactをクリックして依頼する。その際、どのように探して見つけられなかったかを明記すること。
- 国際連盟
- EU
- その他
リンクは、上記「国際法一般についての情報」の各サイトにあります。もっとも、当該機構名が正確に判っているのであれば、Google等で検索する方が早いでしょう。
- 各国国家機関(外務省・議会・裁判所など)
- 各国の国際法雑誌・年鑑には、当該国の国家実行・国内裁判例を整理したものが掲載されています。たとえば、ドイツの国家実行は、Zeitschrift für ausländisches öffentliches Recht und Völkerrecht(オンライン・法図)にこのように定期的に掲載されます。日本については、『国際法外交雑誌』とJapanese Yearbook of International Law(HeinOnline〔学内ネットワークから利用可〕)とを参照してください。
- 国際法関連実行・裁判例をまとめて刊行したものもあります。例えば、以下のようなものです。
- ODA & OWADA, The Practice of Japan in International Law 1961-1970, Univ.Tokyo Press, 1982.
- 国際法事例研究会『日本の国際法事例研究(1)〜(6)』
- 祖川武夫・小田滋『日本の裁判所による国際法判例』(三省堂、1991年)
- Répertoire suisse de droit international public 1914-1939, 1975, 5 vols.
- Répertoire de la pratique française en matière de droit international public, 1962-1972, 7 vols.
- A British Digest of International Law, 1965, 8 vols.
- International Law in the Netherlands, 1978, 3 vols.
- 米のDigestシリーズ
(いずれも法図書庫のほか、Hein Onlineで学内ネットワークから利用できます)
- Wharton, Digest of International Law, 3 vols., 1888.
- Moore, Digest of International Law, 8 vols., 1906.
- Hackworth, Digest of International Law, 8 vols., 1940-1944.
- Whiteman, Digest of International Law, 15 vols., 1963-1973.
- Digest of United States Practice in International Law, 1973-1980.
- Cumulative Digest of United States Practice in International Law, 1981-88, 3 vols.
- Digest of United States Practice in International Law, 1989/1990- (これは国務省サイトでも参照可)
- 外交文書を整理して公刊してくれる国もあります。
例えば、以下のようなものがあります。
- オンラインで利用できるもの
- 紙媒体でのみ利用できるもの
- さらに調べようとすると、各国の外交史料館・公文書館を訪問することになります。幸い、わずかではありますがオンラインでも利用できます。
- 二次文献 国際法関係の「事実」を調べるために便利なもの
5.二次文献
電子リソースへのアクセス方法はこちら。
- 日本語文献
- 外国語文献
- 網羅的にではなく、ある特定分野の主要文献のみを知りたい場合には、以下の参考文献欄が便利。
- 「1.国際法一般についての情報」に示した以下の辞典類
- Max Planck Encyclopedias of International Law
- JurisClasseur Droit International
- JurisClasseur Europe Traité
- Répertoire de droit international
- Malcolm Evans ed., International Law, 5th ed., Oxford, Oxford Univ.Pr., 2018.
- Alina Miron, Mathias Forteau & Alain Pellet, Droit international Public, 9e éd., Paris, LGDJ, 2022.
- Evelyne Lagrange & Jean-Marc Sorel, Droit des organisations internationales, Paris, LGDJ, 2013.
- 網羅的調査には、たとえば以下が手がかりとなる。
京大関係者でない方へ
京都大学の図書館を利用する場合は、図書館機構の「学外の方へのサービス案内」をご覧ください。
京都大学のネットワークではかなりの数のe-journals/e-booksが利用できます。しかし、これらはCiNii Books(大学図書館の本を探す)では検索できません。現時点では、「日本で刊行された」電子リソースについてのみ検索可能になっているようです。
京都大学で利用できるe-journals/e-booksについては、KULINEで検索してください。紙媒体では所蔵されておらず(したがってCiNii Booksでは検索できず)、電子媒体でのみ利用できる書籍・雑誌も少なくありません。 |
6.報道
国際関係に関する情報が充実しているのは、たとえば以下のサイトです。多くのところがiPhone/iPadアプリを無料で提供していますので、そちらでも適宜検索してみて下さい。
- 新聞
- インターネットテレビ
- インターネットラジオ
24時間ライブ放送
7.国際関係研究所・シンクタンク
ニュースサイトとしても利用できます。
8.動画で得られる情報 英語・フランス語学習を兼ねて
9.フランス語・英語学習
講義では、英語の文献も頻繁に扱います。学部生にはフランス語は必須ではありませんし、講義でフランス語の資料を用いる場合には、必ず翻訳を付けます。が、将来国際舞台で仕事をしたいのであれば、フランス語にも慣れておいて損はありません。また、大学院生(法曹養成専攻)はフランス語文献を読みこなせるようになる必要があります。